kengoimai 最初に
「国産材を、これからどう普及させていくのか」
先日、そんな議題について考える機会がありました。
ちょうど最近、CHATの調査・分析能力が爆発的に向上したこともあり、一度、国産材をめぐる数字を根本から確認してみることにしました。
私たち一部の設計者には、世間で当たり前とされている前提を、いったん疑って再定義しようとするクセがあります。
そこで、ふと疑問が湧きました。
「国産材は、本当にそれほど使われていないのだろうか」
「住宅で国産材をもっと使えば、日本の山は循環するのだろうか」
スギやヒノキの人工林面積、年間成長量、実際の素材生産量、そして住宅の柱や土台に必要な木材量を、一つずつ数字で比較してみました。
すると、一般に語られている「国産材は使われていないから、もっと住宅に使えば山が再生する」という理解だけでは説明できない、意外な事実にぶつかりました。
国産材の問題は、単なる利用不足ではないのではないか。
むしろ、山で増え続ける資源量と、住宅が必要とする木材量との間に、想像以上に大きな隔たりがあるのではないか。
世間一般の理解と、実際の数字には、かなりの乖離があるように感じます。
そこで今回は、感覚論や「国産材を使おう」という掛け声から少し離れ、まずヒノキとスギを分けて、その供給力と住宅需要を整理してみることにしました。
まずはヒノキから
ヒノキ人工林の成長量と、工務店住宅の柱・土台需要を比較する
日本の山には、大量のヒノキが蓄積されています。
林野庁の資料によると、全国のヒノキ人工林は約257万ヘクタールあります。一方、2023年のヒノキ素材生産量は約318万立方メートルでした。
これだけのヒノキ資源を、住宅の柱や土台でどこまで使うことができるのでしょうか。
今回は、全国の地場工務店が年間18万戸の木造住宅を建てると仮定し、その住宅でヒノキを最大限採用した場合の需要量を試算します。
ヒノキは主に土台と柱に使われる
ヒノキは耐久性や耐蟻性に優れているため、木造住宅では主に土台や柱に使われます。
ただし、一般的な住宅で柱と土台のすべてをヒノキにするケースは多くありません。
実際には、
- 土台はヒノキ
- 柱はスギ、ヒノキまたは集成材
- ヒノキ柱は一部に採用
という使い分けが一般的です。
そこで今回は、次の2つのケースを検討します。
- 土台100％、柱50％をヒノキにする現実的な最大需要
- 柱と土台を100％ヒノキにする理論的な最大需要
住宅1戸当たりの柱・土台量
延床面積30～35坪程度の一般的な木造軸組住宅を想定します。
1戸当たりの製品材積を次のように設定しました。
| 部材 | 1戸当たりの製品材積 |
|---|---|
| 土台 | 約1.0～1.5m³ |
| 柱 | 約3.5～5.0m³ |
| 柱・土台合計 | 約4.5～6.5m³ |
計算上の中心値は、
- 土台：1.2立方メートル
- 柱：4.3立方メートル
とします。
また、丸太から乾燥・仕上げ製品までの歩留まりを50％、立木から丸太として搬出できる割合を85％として計算します。
土台を100％ヒノキにした場合
1戸当たりの土台を1.2立方メートルとすると、年間18万戸に必要なヒノキ製品は、
1.2立方メートル×18万戸
＝約21.6万立方メートル
です。
製材歩留まりを50％とすると、必要なヒノキ丸太は約43.2万立方メートルになります。
さらに、立木から丸太として搬出できる割合を85％とすると、必要な伐採立木量は、
43.2万立方メートル÷85％
＝約50.8万立方メートル
になります。
したがって、全国の地場工務店18万戸の土台をすべてヒノキにするために必要な量は、
製品材積：約22万m³
丸太材積：約43万m³
伐採立木量：約51万m³
となります。
土台100％、柱50％をヒノキにした場合
次に、土台の全部と柱の半分をヒノキにします。
柱は1戸当たり4.3立方メートルなので、その50％は2.15立方メートルです。
年間18万戸では、
2.15立方メートル×18万戸
＝約38.7万立方メートル
のヒノキ柱が必要です。
これに土台の約21.6万立方メートルを加えると、ヒノキ製品の合計は、
21.6万立方メートル＋38.7万立方メートル
＝約60.3万立方メートル
になります。
丸太に換算すると、
60.3万立方メートル÷50％
＝約120.6万立方メートル
伐採立木量に換算すると、
120.6万立方メートル÷85％
＝約141.9万立方メートル
です。
したがって、土台100％、柱50％をヒノキにした場合の中心値は、
製品材積：約60万m³
丸太材積：約121万m³
伐採立木量：約142万m³
となります。
住宅規模、製材歩留まり、搬出率の違いを考慮すると、必要な伐採立木量は年間約100万～200万立方メートル程度です。
柱と土台を100％ヒノキにした場合
理論上の最大需要として、柱と土台をすべてヒノキにした場合も計算します。
1戸当たりの柱と土台の合計は5.5立方メートルです。
年間18万戸では、
5.5立方メートル×18万戸
＝約99万立方メートル
のヒノキ製品が必要です。
丸太に換算すると約198万立方メートル、伐採立木量に換算すると約233万立方メートルになります。
| ヒノキ採用条件 | 製品材積 | 丸太材積 | 伐採立木量 |
|---|---|---|---|
| 土台100％ | 約22万m³ | 約43万m³ | 約51万m³ |
| 柱50％ | 約39万m³ | 約77万m³ | 約91万m³ |
| 土台100％・柱50％ | 約60万m³ | 約121万m³ | 約142万m³ |
| 柱・土台100％ | 約99万m³ | 約198万m³ | 約233万m³ |
柱と土台をすべてヒノキにするケースは稀です。
したがって、約233万立方メートルは現実の需要予測ではなく、地場工務店18万戸における理論的な上限です。
現在のヒノキ素材生産量との比較
2023年のヒノキ素材生産量は約318万立方メートルです。
これに対して、土台を100％、柱の半分をヒノキにした場合に必要な丸太は約121万立方メートルです。
現在の素材生産量に対する割合は、
121万立方メートル÷318万立方メートル
＝約38％
です。
柱と土台をすべてヒノキにする理論最大でも、必要な丸太は約198万立方メートルです。
これは現在の素材生産量の約62％に相当します。
| 比較項目 | 数量 |
|---|---|
| 現在のヒノキ素材生産量 | 約318万m³ |
| 土台100％・柱50％の必要丸太 | 約121万m³ |
| 柱・土台100％の必要丸太 | 約198万m³ |
この比較から、地場工務店18万戸の柱と土台をすべてヒノキにしても、現在のヒノキ素材生産量全体は吸収できない可能性が高いことが分かります。
ただし、その差をそのまま「余剰」や「過剰伐採」と呼ぶことはできません。
ヒノキは住宅の柱・土台以外にも、造作材、内装材、非住宅建築、集成材、合板、輸出などに使われているためです。
ヒノキ人工林の年間成長量
全国のヒノキ人工林面積は約257万ヘクタールです。
成熟林を含む全国平均の年間成長量を、1ヘクタール当たり3～5立方メートルとして概算すると、
257万ヘクタール×3～5立方メートル
＝約770万～1,285万立方メートル
となります。
報告上は、
ヒノキ人工林の年間成長量：約800万～1,300万m³
中心値：約1,000万m³
と考えるのが妥当です。
これは山に立っているヒノキの材積が増える量です。そのまま伐採・搬出できる量ではありません。
条件の良い人工林の2割と仮定して
ヒノキ人工林257万ヘクタールの20％は、約51万ヘクタールです。
その成長量を1ヘクタール当たり年間3～5立方メートルとすると、
51万ヘクタール×3～5立方メートル
＝約150万～260万立方メートル
となります。
一方、地場工務店18万戸について、土台を100％、柱の50％をヒノキにした場合に必要な伐採立木量は、年間約142万立方メートルです。
さらに、土台と柱の両方を100％ヒノキにした場合に必要な伐採立木量は、年間約233万立方メートルです。
比較すると、次のようになります。
| 比較項目 | 年間数量 |
|---|---|
| 上位2割のヒノキ林の推定成長量 | 約150万～260万m³ |
| 土台100％・柱50％の必要伐採立木量 | 約142万m³ |
| 土台100％・柱100％の必要伐採立木量 | 約233万m³ |
土台100％・柱50％という高いヒノキ需要であれば、条件の良い上位2割のヒノキ人工林の推定成長量だけで、数量上はおおむね賄える計算になります。
土台と柱をすべてヒノキにする場合は、必要量が約233万立方メートルまで増えます。この場合も、上位2割の年間成長量を高い側の約260万立方メートルと見込めれば賄えます。
しかし、成長量が低い側の約150万立方メートルであれば、約83万立方メートル不足します。中心値を約200万立方メートルとすると、約33万立方メートル不足します。
したがって、
「上位2割のヒノキ人工林だけで、土台と柱の100％を必ず供給できる」
とまでは断定できません。
より正確には、
条件の良い上位2割のヒノキ人工林だけで、土台100％・柱50％という現実的な最大需要はおおむね賄える可能性が高い。一方、土台・柱の両方を100％ヒノキにする理論最大需要については、上位2割の森林の成長条件が良好な場合に限って賄える可能性がある。
という評価になります。
なお、ここで比較しているのは年間成長量と伐採立木量です。実際には、上位2割の森林に存在するすべての立木が、柱や土台に適した原木になるわけではありません。
径級、曲がり、節、腐れ、強度、長さなどによって、柱・土台に向かない木も含まれます。また、伐採時期、所有関係、路網、製材・乾燥能力などの制約もあります。
したがって、実際の安定供給には、計算上の必要量より一定の余裕を持った生産林面積が必要です。
結論
地場工務店18万戸について、土台を100％、柱の半分をヒノキにした場合に必要な伐採立木量は、年間約142万立方メートルです。
柱と土台をすべてヒノキにする理論上の最大需要でも、必要な伐採立木量は年間約233万立方メートルです。
一方、全国のヒノキ人工林約257万ヘクタールの年間成長量は、概算で約800万～1,300万立方メートルあります。
さらに、道路や傾斜、森林のまとまりなどの生産条件が良いヒノキ人工林を上位20％、約51万ヘクタールと仮定すると、その年間成長量は約150万～260万立方メートルと推定されます。
比較すると、次のようになります。
| 比較項目 | 年間数量 |
|---|---|
| ヒノキ人工林全体の推定成長量 | 約800万～1,300万m³ |
| 上位20％の推定成長量 | 約150万～260万m³ |
| 土台100％・柱50％の必要伐採立木量 | 約142万m³ |
| 土台100％・柱100％の必要伐採立木量 | 約233万m³ |
土台100％・柱50％という高いヒノキ需要であっても、条件の良い上位20％のヒノキ人工林の年間成長量だけで、数量上はおおむね賄える計算になります。
柱と土台をすべてヒノキにする理論最大需要についても、上位20％の成長量が高い側の約260万立方メートルであれば、数量上は賄える可能性があります。
ただし、成長量が中心値の約200万立方メートルであれば、必要量約233万立方メートルに対して約33万立方メートル不足します。したがって、柱と土台の100％ヒノキ化までを、上位20％の森林だけで常に賄えるとは断定できません。
また、森林の年間成長量のすべてが、柱や土台に使用できる原木になるわけではありません。
径級、長さ、曲がり、節、強度などによって、柱・土台に向かない材も含まれます。実際の供給には、伐採時期、所有関係、路網、製材能力、乾燥能力などの制約もあります。
それでも、全国のヒノキ人工林すべてを住宅用材の生産林として維持する必要がないことは、今回の試算から明らかです。
住宅の柱・土台需要だけで、全国のヒノキ人工林を経済的に循環させることは困難です。
これから必要なのは、ヒノキを無差別に伐採することではありません。
生産条件が良く、品質の高い材を安定供給できる森林に木材生産を集約し、ヒノキの品質と価格を維持することです。
それ以外のヒノキ林については、防災、環境保全、針広混交林化を含めた別の管理体系へ移行する必要があります。
ヒノキを大量消費することよりも、どの山のヒノキを、どの用途に、どの価格で使うのかを選ぶことが重要になっています。
※基礎資料：林野庁「森林・林業白書」、林野庁「森林資源の現況」
※住宅1戸当たりの部材量、製材歩留まり、搬出率、人工林の年間成長量および上位20％の成長量は、本稿で設定した試算条件です。
※「上位20％」は林野庁の公式な森林区分ではありません。道路条件、傾斜、集約性などに優れた利用可能林を、ヒノキ人工林面積の20％と仮定したシナリオです。